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    ペッパーフードサービス

    1: 2019/12/22(日) 13:12:11.42
    債務超過寸前の「いきなりステーキ」


    「いきなりステーキ」を運営するペッパーフードサービス<3053>が債務超過寸前にまで追い込まれています。
    通期の純損失は25億300万円の見込みとなっており、さらなる悪化が懸念されています。
    いきなりステーキの過剰出店により、退店を加速すれば資産除去債務の特損、放置しても減損に陥るという
    絶望的な状況に見舞われてしまいました。

    15億2900万円の純利益予想を、一転して25億300万円もの赤字に。前期に比べて赤字幅は20倍以上にも拡大しています。
    489店舗のうち44店舗の退店を決定しました。

    https://maonline.jp/articles/papperfood_ikinaristeak_20191122
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    1: 稼げる名無しさん 2019/10/24(木) 08:04:23.64



    「いきなり!ステーキ」の9月売上は34%減、活かされていない“吉野家の教訓”


    強気の出店計画は?
    「いきなり!ステーキ」の経営が危機を迎えているという記事を、最近よく目にする。代表的な記事のタイトルを、時系列に沿ってご紹介しよう。

     ***

    ◇2019年3月19日:日経ビジネス電子版
    「いきなり!ステーキ、いきなり拡大し失速」(吉岡陽記者の署名原稿)

    ◇2019年3月26日:MONEY VOICE
    「いきなり!ステーキ、いきなり業績不振へ。値上げしたら負ける国内デフレの深い闇」(ビジネスコンサルタント・今市太郎氏の署名原稿)

    ◇2019年6月11日:ITmedia ビジネスONLINE
    「ちょっと前までチヤホヤされていた『いきなり!ステーキ』が、減速した理由」(ノンフィクションライター・窪田順生氏による署名原稿)

    ◇2019年10月16日:MAG2NEWS
    「いきなり!ステーキ、売上35%減の大ピンチ。業績悪化3つの敗因」(店舗経営コンサルタント・佐藤昌司氏の署名原稿)

    なぜ、これほど危機説が報じられているのか、ネットメディア「MAG2NEWS」、佐藤昌司氏の署名原稿から、冒頭部を引用させていただく。なお、引用はデイリー新潮の表記法に改めた(以下同)。

    《ペッパーフードサービスが運営する「いきなり!ステーキ」が深刻な状況だ。8月の既存店売上高は前年同月比35・2%減と大きく落ち込んだ。
    前年割れは17カ月連続。しかも、悪いことにマイナス幅は拡大している。18年4月からマイナスが続いているが、18年4~12月の各月のマイナス幅は大きい時でも13%程度に過ぎなかった。
    しかし、19年1~6月は各月20~27%減とマイナス幅は拡大している。そして7月は29・6%減と大きく落ち込み、8月はさらに落ち込んだ。こうしてみると、月を追うごとに悪化していることがわかる》

    佐藤氏が紹介した通り、外食産業の大手は毎月、売上と客数、客単価の前年同月比を発表するのが基本だ。

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    https://image.news.livedoor.com/newsimage/stf/0/3/03f3f_1523_fc64786a_77999f72.jpg
    店舗数の増加と売上前年同月比が反比例する「いきなり!ステーキ」

    いきなり!ステーキの広報資料から昨年10月から今年9月までのデータを集め、新規店を含めた「全店の売上前年同月比」と、
    開店から15か月が経過した「既存店の売上げ前年同月比」がどのように推移しているか、折れ線グラフを作った。

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    https://image.news.livedoor.com/newsimage/stf/d/a/daf42_1523_fc64786a_350fe82c.jpg

    さらにグラフには、国内店舗数の推移も加えた。いきなり!ステーキは強気の出店計画で知られる。
    例えば「フードリンクニュース」は今年2月28日、「いきなり!ステーキ、19年度も210店舗出店予定。
    既存店弱まるも、強気崩さず」との記事を報じている。ではグラフをご覧いただこう。

    成長拡大路線の限界

    右肩上がりのグラフは緑色1本であり、右肩下がりのグラフは青色とオレンジ色の2本となった。
    もちろん緑色は国内店舗数を示しており――増加率は減少傾向にあるとはいえ――同社が依然として成長拡大路線を堅持していることが分かる。

    これに対し、青色で描いた「全店売上の前年同月比」と、オレンジ色の「既存店の前年同月比」の推移は、どちらも右肩下がりだ。
    これだけでも同社の経営が“順風満帆”ではないことが伝わってくるだろう。

    だが、少なくとも昨年末までは、新規店を含めた全店売上が好調だったことは間違いない。
    18年10月の売上前年同月比は198・7%、11月は178・5%、12月は180・0%を記録していた。

    その一方で、開店から15か月を過ぎた既存店では、昨年秋から苦しい状態にあったことも浮き彫りになった。
    18年10月の96・8%から始まり、今年9月の66・4%まで、常に前年同月比は100%を割り込んでいる。

    こうした数字から、どんな経営状態であると分析できるのだろうか。外食産業を担当する記者が解説する。

    2019年10月24日 6時1分 デイリー新潮

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